転職活動オファーレターに書かれていること編 - 初心者エンジニアのワークライフバランス

2回目の梅雨明けを経て、夏が本格化してきた気がする。
今日は一人でハイキングしてきたのだが
結構混んでいて、この暑い中みなさん良く外に出るよなと…。

昨日までで転職活動で自分が経験してきたことを書いてみた。
今回は内定後に企業側が出してくれるオファーレターについて内容を書こうと思う。
画像を貼ってしまえば終わりといえばそれまでだが
さすがに身バレする可能性があるので、文章で書いてみます…。

【オファーレターとは何か】
オファーレター（労働条件通知書と内定通知書）とは
最終面接合格後に企業側が「この条件ならあなたを雇ってもいいですよ」と
条件を提示する書類のことである。

求人票に書かれているざっくりとした条件が
自分の年齢・経験と会社の制度や評価などから
具体的な労働条件に落とし込まれている。

書式は会社ごとに異なっていて、
箇条書きの場合もあれば表形式の場合もある。
また、ご丁寧に求人票の内容と対比させてくれている場合もある。

【オファーレターの内容】
〇契約期間
正社員なら大体無期限となる。特に気になったことはない。

〇労働時間
いわゆる「定時」の労働時間がかかれている。
普通の会社で正社員として働くなら8時間くらいで書かれている。

〇勤務地
最初に配属される勤務場所が書かれている。
備考にはテンプレのように「転勤可能性あり」という記載はある。

〇仕事内容
メーカーだったので担当する技術分野が書かれている。
これだけでは具体的な仕事内容はわからないが
面接のときに詳しく聞いていたので、困ることはない。

〇勤務制度
フレックス勤務とかコアタイムの話が書かれている。

〇休日・休暇
年間休日数と有休の付与日数が書かれている。
中途入社だと年休がどの程度付与されるかが入社月によって異なるので
ここは割と参考になる情報だと感じた。

〇賃金
基本給・賞与・諸手当について書かれている。

〇社会保険
年金とか健康保険について書かれている。

〇退職について
就業規則からの抜粋みたいな内容で退職について書かれている。
常識的な内容だと思う。

〇組合について
組合があるところは加入時期について書かれている。
試用期間が終わったら入ってくださいね、というような感じ。

【オファーレターを読む時のポイント：賃金】
面接時まで得られない（オファーレターで初めて得られる情報）の中で
最も気になるのは賃金の部分だと思う。

注意点としては年収が理論値として記載されているが
以下の理由で基本的に実際にもらえる年収は少なくなることに注意。
ー入った直後のボーナスは満額もらえない
　（金額が査定対象の在籍期間に比例するため）
ー入社直後は残業が少ないが、理論値は全社平均の残業時間などのベンチマークで計算されているため

これを見誤ると転職した直後数か月の収入が減ってしまうので、
困ることがあるかもしれない。

また、転職先が日系のメーカーで年齢がアラサーだと
求人票に書かれている年収範囲の下限近くが提示されると思う。
（例えば求人票に400-600万と書かれていたら、オファーレターの提示額は420万円）

日系メーカーの給与体系はアラサーくらいまでは年功序列であることが多い。
また、アラサーというのは第2新卒よりちょっと上くらいの年齢だ。
よって、「中途採用という枠でとれる年齢の下限」となり
求人票の下限近くの金額が提示されるということだ。

給与については「エージェントに頼めば交渉可能」とネットに書かれていることもあるが
自分のような状況で中途入社する場合は
年収交渉はかなり難しいのではないかと思う。
（自分はやっていないので、実際のところはわからないが）

そう思う理由は以下の通り。
ー先述の通りオファーレターは
　「この条件ならあなたを採用できます」という条件が書かれているものである。
ーおそらく人事や事業部の偉い人までの稟議が通過済みの条件である。

ということで、この時点で提示された年収に納得できない場合は
その会社の給与制度と自分が希望する条件とがそもそもマッチしていないということになるので
妥協して入社するか辞退するかを決めないといけない。
ここはかなり重要なポイントであるのでじっくり考えてほしい。

賃金に関する最後の注意としては
確定拠出年金を先にもらう分まで含めて記載されていることもある、という点。

何しろ、合計の年収がどんな制度に基づいて計算されているのかをしっかりと理解したうえで
現職の昇給テーブルまで含めて賃金に関する判断をすることをお勧めしたい。

【補足】
住宅補助が出る場合は「手当」の欄に条件が書かれているが
寮とか借り上げの社宅がある場合はその条件は
私がもらったオファーレターに書かれていなかった。
（初期費用など含めて）
また、引越す必要がある場合の引越し代の負担なども別途確認する必要がある。
なぜこんなに重要な情報を書式にして出してくれないのか、と感じたものである。

寮や社宅に安く住めるということは年収が増えることに相当するし、
同じ金額を家賃補助もらうよりも所得税の観点で有利になるはず。
この辺りの情報が知りたい場合はエージェント経由または人事に直接問い合わせるのが良いと思う。
自分の場合も、上記の情報についてはエージェント経由で問い合わせを行い、
その条件含めて内定を承諾するかどうか判断した。

今回は以上です。